転職後の年収は、内定時に提示される金額がベースとなります。
もしも提示された年収に納得いかない場合、企業と「年収交渉」を行わなければなりません。この年収交渉は、転職エージェントを経由しなかった場合（例えば、転職サイト経由で内定した場合）、誰の力も借りず、自分ひとりで行う必要があります。
初めて年収交渉に挑む際、どのように進めるべきか、疑問に感じると思います。恐らく自分の年収について企業と交渉した経験がある人はいないはずなので、当然です。
この記事では、転職サイトを通じて内定した際に、自分の力で年収アップを実現した私の経験をもとに、年収交渉の基本的な考え方や方法について解説します。
転職で年収アップは見込めるか？
年収アップは可能
まず、転職によって年収アップが可能であることを理解しておきましょう。
厚生労働省の調査によれば、転職者の約35%が年収アップを実現しています。しかし、逆に36%の転職者は年収が減少しているという結果があります。
令和２年１年間の転職入職者の賃金変動状況をみると、前職の賃金に比べ「増加」した割合は34.9％、「減少」した割合は 35.9％、「変わらない」の割合は 28.4％となっている。「増加」のうち「１割以上の増加」は 24.7％、「減少」のうち「１割以上の減少」は 26.8％となっている。
kekka_gaiyo-04.pdf (mhlw.go.jp)
要するに、転職による年収アップは可能であり、実現できる可能性が高いことを示唆します。では、どのようにして年収アップを実現できるのでしょうか。
交渉しなくても年収アップするケース
年収アップを手っ取り早く実現する方法の一つは、給与水準の高い業界や企業に転職することです。
やはり個人の業績評価から決められる年収には限界があります。そのため、給与水準が高い業界や企業に入ることで年収アップを実現できる可能性が高まります。
給与水準というのは上場企業であれば平均年収を確認することである程度は把握できます。上場企業の場合、有価証券報告書に平均年収を記載しているため、参考にしてみましょう。
年収交渉に入る前に確認しよう
年収交渉のタイミング
年収交渉のタイミングは、内定を受ける前に行います。
転職の面接では、しばしば人事担当者から希望年収について質問されることがあります。希望年収を面接中に提示した場合でも、内定後にさらなる年収交渉を行うことは可能です。
ただし、内定が出され、条件通知書が作成され、その内容に同意した後には、年収交渉を行う余地はありません。
自分の年収をベースに考える
年収交渉において、基準となるのは現在の年収です。
多くの企業では、内定者の価値（現在の年収）を元にして、自社の給与水準との調整を行い、転職後の年収が決定されます。
たとえば、プロ野球選手のケースを考えてみましょう。他の球団に移籍する選手が新たな契約を交渉する際、前の球団での年俸が考慮されることが一般的です。他の選手との年俸のバランス、実績、今後の期待などが総合的に評価され、年俸は決まります。
転職も基本的には同じ考え方です。自身の年収を出発点にして、現在のスキルや実績、将来への期待を含めて年収交渉を行うことが重要です。
リスクとリターンを考える
年収交渉は、リスクとリターンをしっかり考えるべきです。
年収は、私たちの労働に対する見返りであり、その対価を最大限に引き出そうとすることは自然な行動だと思います。したがって、転職後に企業が期待する以上の成果を上げる自信がある場合、年収アップを交渉することは至極当然だと思います。
ただし、現実的でない要求や説得力に欠ける要求は避けるべきです。つまり、リスクを最小限に抑えつつ、リターンを最大化することが大切です。
たとえば、年収が500万円である状況から、一気に1000万円を要求するのは難しい場合もあります。もちろん、妥当な理由があれば交渉の余地はあるかもしれませんが、現実性を検討することが大切です。年収交渉は、身の丈に合った範囲でまずは進めていきましょう。
無理な交渉を続けることは、最悪の場合内定取消しにつながるリスクもあることを覚えておきましょう。
年収交渉を成功させるためのポイント
それでは、いよいよ年収交渉です。企業側の心理を理解した上で、年収交渉に臨みましょう。
ただし、年収交渉は難しいとされており、覚悟が必要ですので、その点を肝に銘じてください！
ポイント①：人件費を抑えたい
企業にとって、人件費は無視できない固定費であり、業績・収益に影響を及ぼす要因になります。
だからこそ、企業の経営が困難な状況に陥ると、まず人件費の削減が検討されます。したがって、企業は人件費をできるだけ抑えたいと考えています。
つまり、企業の視点から見れば、転職者の年収を低く抑えることができれば、大きな利点があるということです。
ポイント②：提示年収には範囲がある
企業は最初から高額な年収を提示しません。
しかし、あまりにも低すぎると競合他社に奪われてしまう可能性もあるため、通常は現在の年収と同じくらいで、妥当であろう金額を提示します。
従って、最初の提示にがっかりしないでください。まだ交渉の余地があります。
年収には上限があり、企業としては「このくらいまでなら交渉に応じよう」とする上限のことです。この範囲というものは、企業側にしか分かりませんが、範囲内であれば交渉が成立しやすくなります。
あとは、企業との心理戦により、なるべく上限に近い年収を狙うことになります。
ポイント③：妥当かつ正当な理由が必要
年収アップを要求するには、妥当かつ正当な理由が不可欠です。つまり、他の誰もが理解しやすい説得力のある理由が必要です。
選考プロセスでは、企業は面接の評価を通じて年収を決定しています。面接では自己PRを行い、その評価に基づいていることを考えると、年収交渉が難しいことが理解できます。ですが、年収を上げたいのであれば、より説得力のある理由を提示することが不可欠です。
このような理由がなければ、交渉が難航する可能性が高いかもしれません。
ポイント④：年収交渉は心理戦
年収交渉には心理戦の要素が含まれます。
企業は初めから簡単に年収を引き上げることはありませんが、基本的には交渉に応じることが多いです。どのような反応が返ってくるか予測することは難しいですが、自分の主張だけでなく、企業側の立場や考えにも耳を傾けることが重要です。
繰り返しますが、自分の市場価値を理解し、その価値を正当化できる理由を示すことが大切です。しかし、交渉が難航する場合には、マインドを切り替えて、入社後に実績を積み重ねてから年収を上げる道を模索することも検討しましょう。
私の実体験「企業と年収交渉した結果、70万円アップに成功」
最後に、私の実体験を共有したいと思います。
2回目の転職では、転職サイトを通じて応募し、内定を獲得した後に年収交渉を自分ひとりで行うことになりました。最初の転職では転職エージェントが内定後の年収交渉までサポートしてくれたため、年収に悩むことはありませんでした。
この経験から転職エージェントの存在の重要性を痛感しました。正直に言うと、転職エージェントを介さなかったことを後悔しました。
当時、転職支援に携わる知人が周りにいたので、年収交渉を行う前に相談したところ、「年収アップは難しいよ、期待しないでね」とネガティブなアドバイスを受け、気が重くなりました。それでも、諦めずに交渉に臨みました。
方法①：交渉のベースとなる年収を高くする
これは、虚偽の報告を行え、と言っているわけではありません。
私は、現在の年収を内定した企業の人事担当者に伝える際、その伝え方について工夫しました。
当時はベンチャー企業に勤めており、年収が安定せず、在籍した3年間は変動が大きかったです。そこで、最も高かった年の年収を、その説明と共に伝えました。この際、最高年収の年の源泉徴収票と直近の給与明細3か月分を提出し、エビデンスも示しました。
提示された年収を引き上げるために、ベースとなる現在の年収が高くなるように努力しました。しかし、企業から受けた初回の提示は現在の年収よりも低かったため、納得いかず、交渉を続けることにしました。
方法②：年収アップのための具体的な理由を提示する
年収アップを実現するには、具体的な根拠を提示する必要があります。
ただ、当時の私はまだ20代で実績も乏しくて、面接でアピールできるポイントも限られていました。その状況でも年収アップにつながる根拠を必死に探しました。
具体的な方法として、今回の転職が物価の安い地方から物価の高い都市部への転職であることに目を付けました。根拠が明確に示せない場合でも、年収が下がることで生活に支障が出ることと伝えるようにしました。企業側も検討材料として考慮してくれるかもしれないと考え、私は以下のような理由を伝えました：
- 都市部は地方よりも家賃が高いため、生活費が増加する。
- 現在は地方で車を所有しているため、駐車場代が別途かかる。（これについては、売却するという手もあるので、そこは交渉前によく検討すべきです）
- 新しい環境で自分自身を成長させるため、自己啓発に投資をしたい。年収ダウンと生活費増で、手取りが減ることで自己啓発に充てる資金が減少する。
これらに加えて、新しい仕事への意欲を示し、その意欲をバックアップする形で基本給を上げて欲しいと伝えました。
最終的に、私の交渉が成功し、結果として年収は70万円アップしました。基本給の増加があれば、賞与も増えるため、実質的なアップ額はさらに大きくなりました。
最後に
いかがでしたか。
年収交渉においては、希望金額を伝える際に具体的な根拠を示すことが非常に重要ということを伝えました。根拠のない年収アップの要求は、様々なリスクが高まります。
何も示すものがなければ、単なる意欲や姿勢だけでは説得力に欠け、本来は受入れてもらえません。私の経験で述べた「70万円のアップ」はあくまで一例ですが、転職前後による変化に焦点を当てて、論理的に説明することで企業も交渉に応じてくれる可能性は高まります。
この記事を参考に、ぜひ自信を持って年収交渉に臨んでみてください！
