転職活動のゴールは『内定』ではなく、内定は単なる通過点です。
内定が出て、それを承諾した後、転職先の人事担当者と入社日を調整することになります。新しい仕事にスタートを切る前に、円満な退職を目指して準備しましょう。
この記事では、これまで転職を4回、つまり4回の退職経験を持つ私が内定承諾後から円満な退職までの段取りやコツを解説します。
目次
内定承諾から新しい会社への移行フロー
内定承諾から新しい会社でのスタートまでの流れは以下の通りです。
- 転職先の内定を承諾
- 現在の会社の上司に退職意思を伝え、退職届を提出
- 最終出勤日を確定し、引継ぎ計画を進行
- 退職届を提出
- 新しい会社での入社手続き
- 現在の会社での挨拶と退職手続き
- 新しい会社での入社
現在の会社と新しい会社の両方でやるべきことがありますが、優先すべき事は「現在の会社の退職」です。
円満な退職ができなければ、新しい会社への入社もスムーズに進みません。あと少しなので頑張りましょう！
円満な退職を目指すためのステップ
円満な退職を目指すためのステップは以下の通りです。
ステップ１：早めに上司に退職意思を伝える
転職先が決まったら、なるべく早く直属の上司に退職の意思を伝えることが大切です。
この段階では、メールや電話で簡単に済ますのではなく、時間を作って直接会って伝えることをおすすめします。この時点で引き留められる可能性があるかもしれませんが、意思が固いことを伝えることで解決することが多いです。
意思が固いことが分かれば、上司も早々に諦めることがあり、さらに上の上司（直属の上司）に伝えられ、最終的には人事権を持つ役員や人事担当者にまで迅速に共有されます。
ステップ２：最終出勤日を決める
退職意思を伝えたら、その際に直属の上司と最終出勤日を決定しましょう。
転職先の手続きを進めるためにも、退職日を早めに確定させることが重要です。転職先との入社日が決まっている場合、その入社日の前日までに最終出勤日を設定する必要があります。
また、残っている有給休暇を活用することで、退職後の充実した期間を確保できます。有給休暇が残っている場合には、その消化期間を考慮して最終出勤日を調整することを検討しましょう。
一部の職場で退職時の有給休暇取得が難しいといったケースもあるかもしれませんが、法的には権利として認められている場合が多いです。そのため、勇気を持って上手に交渉することが大切です。
ステップ３：業務の整理と引き継ぎを行う
円満な退職を目指すためには、引き継ぎが重要です。引き継ぎは法的な拘束力はありませんが、円満退職を目指すなら丁寧な引き継ぎが欠かせません。
上司に退職を伝えた際には、最終出勤日だけでなく、引き継ぎに関しても軽く相談しておくとスムーズです。そして後日、都合を調整して業務引き継ぎの詳細について話し合い、誰がどの業務を引き継ぐかを明確にし、必要な情報を文書で残すなどします。
引き継ぎを実施するためには、自分の現在の業務を整理し、まとめておく必要があります。また、属人化された業務（自分にしかできない業務）がある場合は、その引き継ぎを優先的に考えるようにします。大切なことは、自分が退職しても残されたチームが業務をスムーズに継続できるかどうかです。
もちろん、他のメンバーに負担が増えることで不満を抱く人もいるかもしれませんが、そのような状況でも、謝意を示しつつ、最終出勤日が訪れるまでの間、全力で引き継ぎに専念し、協力する姿勢をみせることで、通常は問題は解決されると思います。
ステップ４：退職届を提出する
退職の意思を上司に伝えた後、退職届を用意して、提出の準備をします。
誤解されることがあるかもしれませんが、退職届は後日提出しても問題ありません。最初に重要なのは、上司に退職の意思を伝えることです。
会社の規程に従って、適切なタイミングで退職届を提出します。退職届の書式や提出先については、人事担当者に確認することをおすすめします。
ステップ５：円満に退職するための心構え
退職時には感謝の気持ちを忘れずに伝えることが大切です。
仕事の整理や引き継ぎに協力的な姿勢を見せることで、組織の連携を円滑に進める手助けになります。
以上のステップを踏むことで円満な退職が実現しやすくなります。
これに加え、転職を決意した際から少しずつ仕事の整理を進めておくことも、退職手続きをスムーズに進めるうえで役立つと思います。
円満な退職を目指す際の注意点
法的には、2週間前に申告することで退職することが可能です。
しかし、それでは円満退社とは言えません。できるだけ自己の意思で退職手続きを進めることが望ましいですが、円満な退職を実現するためには慎重な計画と注意が必要です。
その他の注意点をまとめました。
上司以外に退職の事実が漏れてはいけません
上司に退職の意思を伝えた後、退職の事実が他の同僚に漏れないように気をつけてください。
大事なことなので繰り返しますが、最初に退職の意思を伝える相手は直属の上司です。
同僚への事前伝達に注意
上司に退職意思を伝えた後でも、同僚にすぐに伝えたり、退職の事実を広めないように気をつけてください。
特に同じ部署内や引き継ぎをする相手には退職することを伝える必要がありますが、相手にもお願いして、他言無用の原則を守り、情報管理に徹底的に取り組むことが大切です。
引き継ぎに無関係な同僚への配慮
会社から辞令が出るまで、引き継ぎに無関係な同僚には退職の事実を伝えないようにしましょう。
これにより円滑な移行を支援し、不必要な混乱を避けることができます。
他人の立場を考える
円満な退職を目指す上で大切なのは、自分の退職が部署やチームに与える影響を理解し、他人の状況を考慮することです。
人が抜けたことで、会社も人員の変動に対応する必要があります。例えば、他部署からの人材調整や新たな人材の採用計画を進めることが考えられます。
退職の意思を伝えてから退職するまでの期間においては、スピーディーな対応を心掛け、円滑かつ迅速に進められるように協力しましょう。
退職代行サービスの活用
手っ取り早く退職手続きを進めたい場合、何らかの理由で上司や会社に直接退職の意思を伝えることが難しい状況になることもあるかと思います。
このような場合、退職代行サービスを活用することも一つの方法です。
ただ、私個人としては、このような選択肢はなるべく避けることをおすすめしますが、EXITやネルサポなどのサービスが存在します。これらのサービスを利用する際には費用が発生することを理解したうえで、自分に最適な選択肢を検討することが大切です。
最後に
いかがでしたか。
この記事では、円満な退職を目指すためのステップを紹介しました。
最初に早めに上司に退職意思を伝え、最終出勤日を決めることから始め、業務の整理と引き継ぎを行い、退職届を提出します。そして、感謝の気持ちを忘れずに円滑な退職を心掛けることが大切です。
円満な退職のために、とにかくしっかりと計画を立てて進めましょう！
